創業理念
- 理念集約
- 最優先課題は
- 高度な技術を追求し
- 生産価値の優れた商品を
- 創造しつづけることである。
- 経営理念
- 原点を大切に原理原則を貫く。
- 卓越したプライスリーダー商品を開発し、
競争を超越する。 - 分を守り、適正規模を確保する。
- 現場の声、市場の声に真摯に耳を傾け、
つねに時代に適応する。 -
当社を支えてくれた人たちへの感謝の心を失わず、
より深い信頼関係を築いていく。
社長挨拶
新たな企業ドメイン「表面価値創造」のもと、広く社会に貢献する企業を目指します。
私たち三和研磨工業は、昭和24年に創業以来、"磨く分野に必要な製品とサービスを供給する"ことを使命として、ニッチなマーケットに密着し、独自性の高い商品で世界の顧客に貢献することを目指してまいりました。 さらに近年は「表面価値創造」という新たな企業ドメインのもと、粉体焼結技術をいかした光学薄膜用蒸着材料をベースに、新たな市場開拓を急ピッチで進めております。今後ともさらなる飛躍を目指してチャレンジしていく所存ですので、いっそうのご支援をお願いいたします。
代表取締役社長
竹ノ内壮太郎
会社概要
社名 | 三和研磨工業株式会社 |
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設立 | 1949年10月1日 |
資本金 | 7500万円 |
事業内容 |
1.ダイヤモンド砥石・ダイヤモンド工具 2.合成樹脂系微粒子研磨製品 3.セラミック系微粒子砥石 4.特殊バフ製品 5.研磨装置 6.エッジ研磨製品 7.蒸着機能材料 以上の製造及び販売 |
加入団体 | 研削砥石工業会、ダイヤモンド工業協会、京都工業会、日本石材産業協会、宇治商工会議所、城陽商工会議所 |
事業所 |
●本社・宇治工場地図 〒611-0033 京都府宇治市大久保町上ノ山22-1 ●高松営業所地図 〒761-0121 香川県高松市牟礼町牟礼3720-516 ●城陽工場地図 〒610-0101 京都府城陽市平川浜道裏30 |
海外拠点 |
●Alpha Professional Tools(アメリカ) 16 Park Dr Ste 9, Franklin, NJ 07416 https://www.alpha-tools.com ●Riel Sanwa Srl(イタリア) 21046 Malnate (VA) Via Gasparotto 11 Italy https://riel.it ●Ramac Tools & Instruments Pvt. Ltd. (インド) #49, 3rd Floor Madhukar Building, Cubbon Lane, Infantry Road Bangalore 560001, INDIA http://www.ramactools.net/stonewet.html |
決算期 | 12月(年1回) |
沿革
1949(昭和24年) | 大阪市都島区において創業 |
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1950(昭和25年) | 本社を京都府宇治市大久保町に移転 |
1954(昭和29年) | 社名を三和研磨工業株式会社に改称 |
1957(昭和32年) | セラミック系微粒子砥石(ベアリングの軌道超仕上げ)の生産を開始 |
1962(昭和37年) | 石材加工用ダイヤモンド砥石の生産を開始 |
1971(昭和46年) | 京都府城陽市に金属系ダイヤモンド砥石専門工場を設立 |
1974(昭和49年) | 特殊バフを開発、生産を開始 |
1977(昭和52年) | 宇治新工場完成 |
1978(昭和53年) | 高松に営業所を開設 |
1983(昭和58年) | 京都府中小企業モデル工場となる |
1986(昭和61年) | 宇治税務署より優良法人の指定を受ける |
1992(平成4年) | 本社社屋完成 |
1993(平成5年) | 中小企業庁合理化モデル工場に指定 |
2002(平成14年) | 城陽新工場、物流センター完成 |
2003(平成15年) | 中国に三和特殊材料(大連)有限公司設立、京都薄膜材料研究所設立 |
2009(平成21年) | 経済産業省「元気なモノ作り中小企業300社」に認定 |
三和研磨工業株式会社 環境方針
2008年11月1日制定
環境宣言
我々は、当社のめざす表面価値創造という観点から、地球環境保全に役立つ独自の製品とサービスを提供するとともに、生産においても地球環境に可能なかぎり配慮したものづくりを力強く推進いたします。
代表取締役社長 竹ノ内壮太郎
環境方針
基本理念
企業活動と地域環境との調和を目指し、資源の有効活用と環境負荷の低減に取り組む。
基本方針
1. 社会の一員として環境に関する法規制等を遵守する。
2. 専門組織による監視と自主基準による環境負荷の低減に取り組む。
3. 省エネルギーの推進と産業廃棄物の分別徹底による資源の有効利用を、全員参加の取り組みで進める。
4. 環境負荷の少ない商品開発に取り組む。
環境委員会委員長 梅原義英